Japan ROBOT Database System

　産業用・サービスロボットから、ロボットの開発技術、IT、AI技術までロボット社会の実現を促進するあらゆる技術が出展。出展企業と来場するロボットメーカー、ロボットを活用したい企業との商談・技術相談、共同開発・アライアンスの模索などの絶好の場となります。

〇会期：2017年1月18日（水）～20日（金）　10:00～18:00（最終日のみ17時まで）
〇会場：東京ビッグサイト
〇主催：リード エグジビション ジャパン 株式会社
〇同時開催展
　　第 46 回 ネプコン ジャパン
　　第 9 回 オートモーティブ ワールド
　　第 9 回 ライトテック EXPO　－LED/有機EL 開発・応用 技術展－
　　第 3 回 ウェアラブル EXPO
　　第 1 回 スマート工場 EXPO
〇後援：ロボット革命イニシアティブ協議会

　当協議会も設立から８か月が経ち、ＩｏＴによる製造ビジネスの変革、ロボットを非製造業を含む広い範囲に適用するための仕組みや技術イノベーション、の各領域において、ワーキング・グループによる活動が立ち上がり、官民一体、オールジャパンの体制により政策提言、社会提言を作り上げる作業が始まっております。またこれらの活動を進めるにあたっては、国際社会における日本の産業競争力確保に向け、諸外国との交流、意見交換、協業などが極めて重要となります。 その一環として、欧米および国内のＩｏＴ、ＩＴ活用によるものづくりやロボット活用の考え方や先進事例を共有し、またこれらの活動に関する意見交換を行うため、経済産業省と共催にて国際シンポジウムの開催を企画いたしました。 是非、ご参加下さいますようお願い申し上げます。

　Japan Robot Week 2016にて、ロボット革命国際フォーラム 2016の開催致します。
　IoT、インダストリー4.0をテーマに、国内外より関係者を招聘して最新動向を紹介いただきます。また、産業のデジタル化推進における各国の展望、課題などをパネルディスカッションにより探ります。

ロボットの柔らかい外装ボディ「YaWaRaKaロボD」は人と共存するロボット向けに開発された外装ボディです。

安全性と親和性の向上を目的にご使用ください。

大きな特徴は柔らかい外装ボディ（ソフトカバー）で有りながら「接触検出機能」（センシング）を搭載しており、三次元の曲面形状に対応しつつ大きな面積（例500×250㎜）を一つの素子で検出しています。※特許取得

曲面や広範囲を一つの素子で検出することが出来るのは形の自由度やコスト面で優位性があり、少ない素子のため制御も複雑にならず楽である。

　介護保険制度は、加齢に伴う病気等により介護が必要になっても、人としての尊厳を保持しながら能力に応じ自立した日常生活を送ることができるよう、高齢者の介護を社会全体で支え合う仕組みです。
　介護保険課では、保険料の決定や介護サービスの給付等の事務の総括を行う他、制度に関する広報・啓発、統計の作成、介護事業者における人材確保の支援等を行っています。

　介護ロボットの導入に必要な購入又はレンタルに要する経費。ただし、知事が必要と認めた介護ロボットに限る。
　介護ロボットは市場化されて間もない状況にあるものが多いため、県では介護現場で有効に活用できるか検証を行った上で補助対象機器を選定します。

　京都ライフサイエンスプロジェクト成長展開事業の一環として、「生活を豊かにするロボットビジネス研究会」を設立するとともに、会員を募集します。ロボットは、制御、知能、センシング、ICT、駆動など関連技術の急速な革新に伴い、災害・救助、産業、医療、介護、日常生活などさまざまな分野で本格的な実用化が始まっています。とりわけ、生活を豊かにする生活支援型は、新たな成長産業として急速な市場拡大が期待されています。本研究会では、京都大学の松野文俊教授を事業アドバイザーに迎え、生活支援ロボットに関心を持つ企業や大学等のメンバーが集まり、国内外のロボット技術や製品・サービスなどの動向および府内企業のビジネスチャンスを探ります。

　“Always Together～明日へのチャレンジ応援します！～”

　京都産業２１は、企業の現場訪問やコミュニケーションを通じて、中小企業との強い信頼関係のもと、企業に寄り添いながら個別の課題解決に向け支援を行っています。 「真に頼れる」経営のベストパートナーとして、持続的発展を目指す企業はもとより、新たな成長・発展や新規事業・成長分野にチャレンジする中小企業を応援します。

　「次世代ロボットのマーケットを開拓できる人材」の育成をテーマに、関西RT分野を牽引する研究機関・大学が連携し、それぞれの持つ技術・ノウハウを集約し、次世代ロボット分野のリーダーとなるべき高度技術人材を育成する社会人向けプログラム。２年制カリキュラムで、1年目は、要素技術や統合技術を学び、2年目では、少人数で異業種連携チームをつくりPBLを実施、実践開発と実証実験を繰り返し、実際に、市場のニーズに応える製品開発に取り組む。

　けいはんな学研都市で、国際的な産・学・官の連携のもとに情報通信関連分野（人工知能、脳情報科学、ロボット技術、音声翻訳、無線通信など）における先駆的・独創的研究開発を推進している民間の研究機関。
　ATRのミッションは以下の通り。
　　・国際的な産・学・官の連携のもとに情報通信関連分野における先駆的・独創的研究を推進する
　　・優れた成果を挙げて広く社会・人類の幸せに貢献するとともに高度な専門的人材の育成にも寄与する
　　・世界的な研究開発拠点として関西文化学術研究都市の発展に中核的な役割を果たす

　茨城県の科学技術振興に関する施策を行う部署で、ロボットの研究開発から実証試験、実用化・製品化、社会実装までを目的とした施策を企画・立案、実行している。

　群馬県内または共同実施市町村に主たる事業所を有する中小企業者及び個人事業者等が新技術・新製品の開発を行おうとする場合に、必要な経費の一部を補助します。

【部署と業務内容】
　次世代産業振興係：次世代産業振興戦略会議　産学官金連携の推進
　アナログ技術立県推進先端医療産業係：医療・ヘルスケア産業振興　がん治療技術総合特区

【事業概要】
　公立工業高等学校

【教育目標】
　生徒が、いまのグローバル化した先行き不透明な厳しい時代において、生き生きと活動ができ、他者から信頼される人物へと成長できるように、さまざまな教育活動を展開し、生徒に基礎的、基本的な知識・技能を定着させるとともに、「社会から求められる力」を獲得させる。
　また、今年度が、唐橋校舎での最終年度の教育活動になることを踏まえ、生徒が伝統ある洛陽工業高校の一員であることに誇りと責任を持てるような取り組みを展開する。

　「つくばチャレンジ」を円滑に実施するための運営母体であり，大学等の研究者，有識者及び地域の関係者で組織される。

　モビリティロボット（搭乗型移動支援ロボット）の社会実装に向けた、サービス等を創出することづくりや社会システムへの組み込みを含めた街づくりに向けた検証を行うための事業。

　実社会等における搭乗型移動支援ロボット（モビリティロボット）の実証実験を推進し、新たなロボット産業を育成するとともに、ロボットの実用化の促進や人材育成を図り、もって超高齢社会への対応、低炭素社会の実現、地域活性化等に貢献することを目的とする。

　約30の政府系機関、数百の民間研究機関等を擁する我が国最大の研究開発拠点であり、ロボットの最先端研究を行う大学、研究機関が多数立地している。近年、それらの研究成果を基にロボット関連ベンチャー企業が創出されて最先端の研究施設・設備、世界的研究成果がでています。ロボット関連の研究機関が集積するというポテンシャルを活かして、ロボット産業の育成と誘致及び雇用の拡大を図り、もって「人間とロボットが共生する社会」を実現していくために、研究機関、企業、行政等の産学官が連携して取り組んでいます。

　千葉市では、東京オリンピック・パラリンピック競技大会が行われる2020年を見据え、国家戦略特区を活用した「幕張新都心を中核とした『近未来技術実証・多文化都市』の構築」を目指している。
　「空の産業革命」と言われるドローン産業の一大集積地を目指し、これまでにない都市部におけるドローン宅配等に果敢に挑むほか、新都心内の回遊性向上を目的とした、車道における自動運転サービスや歩道におけるパーソナルモビリティのシェアリングサービスなど、幕張新都心地区をフィールドとした　各種実証実験に取り組む。

　日本最大級の公的研究開発マネジメント機関として、経済産業行政の一翼を担い、エネルギー・環境問題の解決および産業技術力の強化の二つのミッションに取り組む国立研究開発法人です。

　■ エネルギー・地球環境問題の解決新エネルギーおよび省エネルギー技術の開発と実証試験等を積極的に展開し、新エネルギーの利用拡大とさらなる省エネルギーを推進します。さらに、国内事業で得られた知見を基に、海外における技術の実証等を推進し、エネルギーの安定供給と地球環境問題の解決に貢献します。
　■ 産業技術力の強化産業技術力の強化を目指し、将来の産業において核となる技術シーズの発掘、産業競争力の基盤となるような中長期的プロジェクトおよび実用化開発における各段階の技術開発を、産官学の英知を結集して高度なマネジメント能力を発揮しつつ実施することにより、新技術の市場化を図ります。

　「JAPAN PACK」 は、国内外の包装機械、包装資材、包装材料加工機械、食品加工機械、医薬・化粧品製造機械、物流機器および関連機器の新製品を展示公開し、産業の合理化と国民生活の向上に 寄与するとともに貿易の振興を図り、業界の発展に資することを目的とする。
　出展分野として、包装用ロボット（多関節ロボット、パラレルリンク式ロボット、包装用ロボットラインシステム、ロボットパレタイザー）が含まれる。

【やまがたロボット研究会】の運営等

◎設立：
　平成27年10月26日

◎目的：
　産学官金が連携し交流を深めながら、ロボット及び要素技術に関する情報共有や技術開発力の強化、ロボット関連企業との取引拡大に取り組み、県内におけるロボット関連産業の振興を図るための研究会

◎活動：
　ロボット及び関連技術に関する勉強会の開催や本県の特色を活かしたロボットの研究開発、ロボット関連企業との取引支援、ロボットに関する情報提供等を行う。

　食料品加工機械及びこれらの関連機械器具・装置（以下、「食品機械」という。）に関する調査及び研究、安全・衛生化及び標準化の推進、情報の収集及び提供等を行うことにより、食品機械工業の総合的な進歩発展を図り、もって我が国産業の振興及び国民生活の向上に寄与することを目的とする。

　産業技術の研究開発の促進及び普及啓発、産業に関する人材の育成、経営の支援、経済交流の促進等による中小企業者等への総合的な支援を通じて、市民福祉の向上に寄与すること並びにものづくりをはじめとする地域産業の高度化及び新たな産業の創造・育成を図ることにより、中部圏の中核たる名古屋市の産業振興に寄与することを目的として設立されました。

　本財団は、FA（ファクトリー・オートメーション）および産業用ロボット技術に関する研究業績の表彰等を行うことにより、工作機械および産業機械に関する自動化技術の向上を図り、もって我が国の産業および経済の健全な発展に寄与することを目的として、平成元年（1989）3月に設立されました。
　当初は「財団法人 高度自動化技術振興財団」の名称でしたが、平成11年（1999）11月「財団法人 ファナックFAロボット財団」、平成24年（2012）4月「財団法人 ＦＡ財団」に改称され、平成26年（2014）4月に「一般財団法人」に移行いたしました。

〇理念：
　　ドローンテクノロジーでドローンコミュニティの育成及び社会貢献をする。
〇事業概要：
　　ドローン競技会の運営・企画及びコンサルティング事業。

・ドローン競技会企画・運営
・ドローン事業全般

　介護ロボットの導入に必要な購入又はレンタルに要する経費。ただし、知事が必要と認めた介護ロボットに限る。介護ロボットは市場化されて間もない状況にあるものが多いため、県では介護現場で有効に活用できるか検証を行った上で補助対象機器を選定します。

　「モノづくりのまち荒川」をテーマに、多様な支援事業を展開しています。

　国が「ロボット新戦略」を打ち出したように、加賀市においても、市が打ち出す「加賀市産業振興行動計画」において、「ロボット研究の推進」を最重点項目として掲げ、地場産業の強靭化を目指している。
　そのロボット研究の推進を図るため、産業界、教育機関等との連携の下、子どもたちが共同でコンピュータを利用し、ロボット動作のプログラミングを学習したり、操作を体験したりすることで、科学とものづくりのへの興味・関心を高めるとともに、コミュニケーション力、創造力や柔軟な思考力を育む大会である、アメリカ発祥のロボレーブの国際大会を加賀市にて開催する。